環境保全への協力意識に情報提供が与える影響を評価

本学院環境起学専攻の藤井賢彦准教授（地球環境科学研究院）と長野県環境保全研究所，九州大学，国立環境研究所，福井工業大学，総合地球環境学研究所及び東北大学（研究当時）の研究グループは，気候危機などの脅威にさらされている沖縄のサンゴ礁の保全に対する支払意志額を全国規模で推計すると共に，提供する情報の量や種類の効果を世界で初めて検証しました。本研究は，文部科学省気候変動リスク情報創生プログラム領域テーマ「課題対応型の精密な影響評価」JPMXD0712103606（研究代表機関：京都大学），環境再生保全機構の環境研究総合推進費 JPMEERF16S11520（研究代表機関：総合地球環境学研究所）及び JPMEERF20192007（研究代表機関：長野県環境保全研究所）の支援を受けて行われました。

なお，本研究成果は，Ecosystem Services誌に掲載されています。

詳細については，以下のプレスリリースをご覧ください。

環境保全への協力意識に情報提供が与える影響を評価―寄付してもよいと思う金額は，文章と図表で情報提供すると12～19％増加，動画で情報提供すると逆に5～7%減少―（PDF）