カリキュラム・ポリシー

大学院環境科学院の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

大学院環境科学院は,学位授与方針で掲げる人材を養成するため,次の特色ある取組により各専攻の教育課程を編成・実施します。また,それを可能にするために4学期制を取り入れた柔軟な学事暦を採用しています。

  • 【基礎から始まる体系的なカリキュラム】
    • 多種多様な分野から入学して来る学生のために,各専攻・コースで,必要となる事柄については,基礎から高度な専門科目まで,体系的な講義群を用意しています。
  • 【広い裾を与える教育システム】
    • 環境科学研究の推進には広い分野を統合する必要があるため,高い専門性とともに異なる専門の人たちと協働するための広い知識が必要となります。その知識を修得するための総論や基礎論を多数開講します。
  • 【国際性の涵養】
    • 英語のみによる教育と研究指導を行うコースの開設,各専攻での英語による授業の開講等を通じて優秀な留学生を多数受け入れ,国際的環境を醸成するとともに,各種補助金等を用いて,希望する学生を海外に派遣します。
  • 【柔軟な教育研究指導システム】
    • 多様な視点による研究,および境界領域の研究指導が可能になるように,教員が複数の専攻・コースの教育に携わることが可能な柔軟な教育研究指導体制を組んでいます。
  • 【特色ある教育プログラム】
    • 社会および学生の多様なニーズに対応するための様々な教育プログラムを開発・提供します。
  • 【教育の質保証】
    • 高い教育の質を保証するため,学生による授業アンケート・評価を行うとともに,教育・指導に関する研修会を開催し,教員の教育力・研究指導力向上に努めます。
  • 【成績評価】
    • 絶対的な評価を基準として、各授業科目で提示された具体的な到達目標に基づき、習得すべき必要な知識、技量を備えているかの判定を行い、達成度に応じて評価します。

環境起学専攻の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

環境起学専攻では,学位授与水準に定めた能力をもつ人材の育成を目標として,4つのコース(人間・生態システムコース,環境適応科学コース,実践環境科学コース,国際環境保全コース)を設置し,下記の指針に基づくカリキュラムを編成し,実施します。

修士課程

  • 多様な学問背景を持つ入学者が,幅広い知識を総論で身につけた後に,専門的な知識を特論で学習することができる体系的コースワークを編成します。なお,学生の必要に応じて,他専攻の科目や大学院共通科目も受講できるようにしています。
  • 多様な学問背景を持つ入学者を受け入れるため,入学後のコースワークの履修を通じて,研究課題や指導教員を決めることもできる,開放的で柔軟な指導システムを採用します。
  • 副指導教員制度,専攻全体の中間発表会,コースセミナーなどを活用して,所属研究室以外の教員などから助言・指導を受けることにより,優れた修士論文研究を支援します。
  • コース毎の特長を活かした演習・実習科目では,フィールドでの研究能力あるいは研究室での実験能力や,環境科学院が結んでいる産官学連携協定を活用した実践的な課題解決能力,全学で取り組まれている教育プログラムを活用した国際性等の向上を図ります。また,英語で開講する科目を多数提供するとともに,英語による発信力を高めるための授業を提供します。
  • 実践環境科学コースでは,修学ポートフォリオにより,学生が実践する修学プロセスを確認し,指導教員が助言・指導するようにし,国際環境保全コースでは,コースワークなど全てを英語で実施し,留学生と日本人学生が同じ教育プログラムで学ぶようにします。両コースでは,第一線で活躍する実務者・専門家を招聘し,学生がこれら最前線の知見を得られるようにします。

博士後期課程

  • 博士論文研究の質を高めるために,指導教員の指導とともに,コース(またはサブコース)により行われるセミナーの参加や毎年中間発表会での発表を義務づけ,所属研究室以外の教員などから助言・指導を受けられるようにします。また,学生同士が相互に学修意欲を高められるような環境を提供します。
  • 実践環境科学コースでは,産官学連携協定を活用した実践的研究環境等により,関連する研究者・実務者からも助言・指導を受けられるようにし,特に社会人学生にはインターネットを介した柔軟かつ適切な対応をします。
  • 国際環境保全コースでは,世界で活動出来る専門家を目指して,国際会合での研究成果の発表等による専門性・学術性の涵養,現場の様々な利害関係者との共同研究調査等による学際性・実務性の修得を図ります。
  • TAとして,修士課程の実習・演習に参画し,様々な教育・研究の場で必要となる指導力の向上を図ります。また,RAとして,最先端の研究に参画し,研究力の向上を図ります。

成績評価の基準

  • 成績評価にあたっては,本学院の学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる本専攻の「養成する人材像に求められる具体的な能力(学位授与水準)」を踏まえ,授業科目ごとに「到達目標」を設定し,履修者の学修成果の達成度に応じて行うこととします。
  • 本専攻における授業科目では成績分布の目安は示さないこととします。   絶対的な評価を基準とし,各授業科目で提示された具体的な到達目標に基づき,修得すべき必要な知識,技量を備えているかの判定を行い,達成度に応じて評価することとします。
  • 授業科目ごとに適切な「到達目標」が設定されていることと,それに基づく成績評価の結果を年度ごとに教務委員会で検証し,必要に応じて担当教員に「到達目標」の再検討を依頼することとします。

成績評価の方法

  • 成績評価は,試験結果,レポート評価,成果発表(プレゼンテーション),学修態度等により行うこととします。
  • 授業への出欠状況を単に点数化し評価に用いることはできないこととします。
  • 具体的な評価方法は,授業担当教員が定めることとします。

地球圏科学専攻の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

地球圏科学専攻では,学位授与水準に定めた能力を持つ人材の育成を目標として,多数の教員からなる3つのコース(生物地球化学コース,大気海洋物理学・気候力学コース,雪氷・寒冷圏科学コース)を設置し,下記の指針に基づくカリキュラムを編成し,実施します。

修士課程

  • 学生にとってより親和性の高い指導教員を選べるように,入学時に必ずしも指導教員を決める必要はなく,かつ,指導教員決定後も受け入れ側教員の同意のみで指導教員を変更することが可能な,開放的で柔軟な指導システムを採ります。
  • 地球環境科学の幅広い領域の研究者と会話できるレベルの知識の修得のため,基礎知識を要しない基礎論の講義を複数開講します。これらの講義は他専攻学生にも開放されるとともに,他専攻開講の基礎論・総論の履修を奨励します。
  • 各コースにおいて,他分野からの入学者が基礎から高度な専門性に至ることが出来るように考えられた体系的な科目群を開講します。
  • 修士論文研究に必要となる技術は,指導教員・研究室単位での専門的な指導に加えて,フィールド実習・ラボ実習・計算機演習などを通じて,専攻全体およびコース毎にも指導を行います。これにより,幅広い技術を修得することが可能になります。

博士後期課程

  • 自立した研究者に必要となる問題解決力と英文での論文作成方法を修得するため,指導教員を中心として特別研究を開講し,博士論文研究を支援します。
  • コース毎に行われる多数の教員が参加するセミナーで発表を義務づけ,所属研究室以外の教員等からアドバイス・指導により,博士論文研究を支援します。
  • TAとして,修士課程の実習・演習に参画することにより,博士修了後の教育・研究の場で必要となる教育力・指導力の向上を図ります。
  • 国際性や実践力を身につけるため,国際的な教育・研究プログラムや海外も含むフィールド調査への参加を積極的に支援します。

成績評価の基準

  • 成績評価にあたっては,本学院の学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる本専攻の「養成する人材像に求められる具体的な能力(学位授与水準)」を踏まえ,授業科目ごとに「到達目標」を設定し,履修者の学修成果の達成度に応じて行うこととします。
  • 本専攻における授業科目では成績分布の目安は示さないことします。   絶対的な評価を基準とし,各授業科目で提示されてた具体的な到達目標に基づき,修得すべき必要な知識,技量を備えているかの判定を行い,達成度に応じて評価こととします。
  • 授業科目ごとに適切な「到達目標」が設定されていることと,それに基づく成績評価の結果を,年度ごとに教務委員会で検証し,必要に応じて担当教員に「到達目標」の再検討を依頼することとします。

成績評価の方法

  • 成績評価は,試験結果,レポート評価,成果発表(プレゼンテーション),学修態度等,授業の形態に応じて担当教員が定める方法により行うこととします。
  • 授業への出欠状況を単に点数化して評価に用いることはできないこととします。
  • 具体的な評価方法は,授業担当教員が定めることとします。

生物圏科学専攻の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

生物圏科学専攻では,学位授与水準に定めた能力を持つ人材の育成を目標として,9つのコース(多様性生物学コース,生態遺伝学コース,分子生物学コース,植物生態学コース,動物生態学コース,海洋生物生産学コース,水圏生物学コース,耕地圏科学コース,森林圏フィールド科学コース)を設置し,下記の指針に基づくカリキュラムを編成し,実施します。

修士課程

  • 生物圏科学の幅広い領域の研究者と研究に関する会話ができるレベルの知識の修得のため,基礎知識を簡潔に織り込んだ基礎論の講義を複数開講します。これらの講義は他専攻学生にも開放されるとともに,他専攻開講の基礎論・総論の履修を奨励します。
  • 各コースにおいて,他分野からの入学者が基礎から高度な専門性に至ることが出来る,多様な科目群を開講します。
  • 各コースが必要とする技術は,必要に応じて他コースのスタッフからのアドバイスを受けることが可能で,これにより幅広い技術を修得することが可能になります。

博士後期課程

  • 自立した研究者に必要となる問題解決力と論文作成方法を修得するため,各研究室において特別研究を開講し,博士論文研究を支援します。
  • 各研究室におけるセミナー等に,所属研究室以外の教員等が参加してアドバイス・指導を行うことにより,優れた博士論文研究となるよう支援します。
  • TAとして,修士課程の実習・演習に参画し,様々な教育・研究の場で必要となる指導力の向上を図ります。また,RAとして,最先端の研究に参画し,研究力の向上を図ります。

成績評価の基準

  • 成績評価にあたっては,本学院の学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる本専攻の「養成する人材像に求められる具体的な能力(学位授与水準)」を踏まえ,授業科目ごとに「到達目標」を設定し,履修者の学修成果の達成度に応じて行うこととします。
  • 本専攻における授業科目では成績分布の目安は示さないことします。   絶対的な評価を基準とし,各授業科目で提示された具体的な到達目標に基づき,修得すべき必要な知識,技量を備えているかの判定を行い,達成度に応じて評価することします。
  • 授業科目ごとに適切な「到達目標」が設定されていることと,それに基づく成績評価の結果を,年度ごとに教務委員会で検証し, 必要に応じて担当教員に「到達目標」の再検討を依頼することとします。

成績評価の方法

  • 成績評価は,試験結果,レポート評価,成果発表(プレゼンテーション),学修態度等により行うこととします。
  • 授業への出欠状況を単に点数化し評価に用いることはできないこととします。
  • 具体的な評価方法は,授業担当教員が定めることとします。

環境物質科学専攻の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

環境物質科学専攻では,学位授与水準に定めた能力を持つ人材育成を目的として,化学を基盤として幅広い環境科学の専門知識と問題解決に必要な能力を修得するため,下記の指針に基づくカリキュラムを編成し,実施します。

修士課程

  • 本専攻のすべての学生が研究を行う上で必須となる化学の基礎学力の充実を図るための講義を開講します。
  • 実験化学の基礎技術および研究発表能力を養うための実習を開講します。
  • 高度な専門的知識ならびに課題解決能力を養うため専門的な講義および学生の多様な要求に応えられるような科目を開講します。
  • 修士論文研究を円滑に行うために,研究室内の指導に加えて,所属研究室以外の意見を得る機会を設け支援します。

博士後期課程

  • 所属する研究室での指導を基本として博士論文研究を支援します。
  • 化学を基盤とした環境科学に関する研究者として必要な問題解決力,高度な研究遂行能力と国際的な場での研究発表能力を修得するための支援をします。
  • 自らの研究成果等を発表し,討論することができるような機会を積極的に設けます。
  • 研究教育者としての経験を積むために,TAとして修士課程学生および学部学生の実験演習に参画する機会を設けます。

成績評価の基準

  • 成績評価にあたっては,本学院の学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる本専攻の「養成する人材像に求められる具体的な能力(学位授与水準)」を踏まえ,授業科目ごとに「到達目標」を設定し,履修者の学修成果の達成度に応じて行うこととします。
  • 本専攻における授業科目では成績分布の目安は示さないこととします。   絶対的な評価を基準とし,各授業科目で提示された具体的な到達目標に基づき,修得すべき必要な知識,技量を備えているかの判定を行い,達成度に応じて評価することとします。
  • 授業科目ごとに適切な「到達目標」が設定されていること,それに基づく成績評価の結果を,年度ごとに教務委員会で検証し,必要に応じて担当教員に「到達目標」の再検討を依頼することとします。

成績評価の方法

  • 成績評価は,試験結果,レポート評価,成果発表(プレゼンテーション),学習態度等により行うこととします。
  • 授業への出席状況を単に点数化し評価に用いることはできないこととします。
  • 具体的な評価方法は,授業担当教員が定めることとします。